日経225オプション

ハナモク投資法

毎週をプレミアムフライデーに!

グラフはバックテスト結果です。

 2017年2月から、政府と経済界の提唱でプレミアムフライデーというのが始まりましたね。お勤めの方は25日が給料日という方も多いでしょうから、その頃に重なりやすい毎月最終金曜日をプレミアムフライデーと銘打って午後3時に退社してもらい、夕方以降、買い物やレジャーに出かけて個人消費を増やしてもらって、経済を活性化しよう、という魂胆のようです。
 実際には、サラリーマンが夕方から居酒屋に繰り出して、飲む時間が増えているだけ、という説もありますが・・・・。


 さて、日経225オプションに関心ある方であれば、タイトルをご覧になって、プレミアムつながりのネーミングにピンとこられたのではないでしょうか?
 「プレミアム」というのは、オプションの世界では、OTM(アウトオブザマネー)のオプションについている値段のことをいいます。
 「プレミアム」の元々の意味としては、「本来の価値以上に余分に、割増し的なオマケの価値がついて高級になっている」というようなことのようですので、プレミアムフライデーというのは、普段の金曜日でも、他の平日よりも週末を控えてワクワクしたり、仕事の後、プライベートをエンジョイできる時間を過ごせるハナキン(もう死語でしょうか?)という価値のある曜日なわけですが、それに加えて、月末の金曜日を特に価値のある高級な金曜日として、仕事を午後3時で切り上げて、夕方以降を楽しみましょう、という発想でしょうか。


 これに対して、オプションのプレミアムというのは、OTMのオプション、つまりプットオプションであれば原資産価格(日経平均株価)より権利行使価格が安い銘柄、コールオプションであれば原資産価格より権利行使価格が高い銘柄は、本来無価値(本質的な価値はない)にもかかわらず、値段がついて取引されるので、その値段がプレミアムと呼ばれます。

 本来無価値、というのは、OMTのオプションは、そのまま満期日において原資産価格が権利行使価格を突破していなければ、買い手が権利行使価格で原資産を買う権利を行使せずに自然消滅するので、本来、価値(本質的価値)がないハズだ、という意味ですね。

 しかし、実際には、満期までに日数が残っていると、その間に原資産価格が変動してオプションが満期時点でITM(インザマネー)つまり、プットであれば日経平均が値下がりして権利行使価格より下がってしまう、コールであれば日経平均が値上がりして権利行使価格より上がってしまう可能性があります。

 そして、オプションが満期日においてITMになっていると、買い手が原資産を実勢価格より有利な権利行使価格で売買できる権利を行使できて、権利行使価格と日経平均(正確にはSQ値)との差額を受け取れる(売り手から見れば、権利行使されて差額を支払う義務を履行しなければならない)ということになります。

 なので、その可能性に賭けてOTMのオプションでも買う投資家がいるため、それを織り込んだ(満期までの)時間的価値がついていてオプションの値段となっている部分について、本来の価値(=ゼロ)より余分についている価値という意味で「プレミアム」と呼ばれるわけですね。

  ですから、すべてのオプションについている値段をプレミアムと呼ぶのは本来は間違いです、ITMのオプションについている値段のうち本質的価値の部分はプレミアムではなく本来値段です。

 が、何となくオプションの値段のことをプレミアムと呼んでいるのが慣習のようですね。理由は2つあると思われます。

 一つは、日経225オプションの場合、ITMは流動性が低くて取引が乏しいため、実際に投資家が取引するオプションはほとんどがOTMであり、結果、実際に取引されているオプションについて言えば、その値段はほぼすべてがプレミアムであり、よって、オプションの値段=プレミアムと言い換えても問題にならない、という実情。

 もう一つは、「オプションの価格が高い」とか「安い」とか、あるいは、「高いオプション」「安いオプション」という言い方をすると、権利行使価格が高い(安い)オプションという意味なのか、ついている値段(OTMの場合プレミアムと同義)が高い(安い)オプションという意味なのか紛らわしい場合がある、ということでしょう。

 実際の数字は、権利行使価格だと1万、2万、3万、ついている値段だと5円、50円、500円というオーダーなので取り違える心配はないのですが、やはり「価格が高いオプション」と言った場合、プレミアムが高いのか権利行使価格が高いのか分からないので、ついている値段に言及する場合は自然とITMも含めてプレミアムと称するようになってしまったのだろうと思われます。


 ちょっと話が脱線してしまいましたが、このプレミアム、満期日が近づいてくると、急速に減価していきます。

 それは、満期日が近づいてくるにつれ、ITMになれる可能性・確率が急激に低下していくからです。
 野球の試合で言えば、2回の表裏が終わったところで巨人3-0阪神だったとしても、9回までに阪神が3点差を跳ね返して逆転勝ちする可能性はいくらでもあるでしょうし、4回の表裏が終わって3-0のままだったとしてもまだ可能性は期待できるでしょうが、7回の表裏が終わって3-0だったら、残り2回で阪神が逆転するのはちょと難しいんじゃないの?という気がして来て、8回が終わって3-0だったら、もうこのまま今日は阪神の負け、という気配が濃厚になってきますよね。
 それと同じで、日経平均が19950円のとき、権利行使価格20250円のコールオプションは300円差があるOTMなわけですが、満期日まであと8日ある時点での300円差と、満期日まであと1日(つまり翌日が満期日)となった時点での300円差では全然意味が違います。
 前者では、8日後に日経平均が300円以上値上がりして20250コールがITMになっている確率は50%まではいかないものの30~40%ぐらいは期待できそうですが、後者では翌日日経平均が300円以上値上がりしなければ20250コールはITMにならないわけで、そうなる確率は数%ぐらい又はそれ以下と考えるのが普通でしょう。


 そうした差異を反映して、原資産価格と権利行使価格の間の300円の差があるオプションであれば、残り8日なら額面数十円のプレミアム(実際の取引金額として数万円)ついていても、残り1日となると数円以下のプレミアム(実際の取引金額としては数千円以下)しかつきません。

 そして、OTMのまま満期日を迎えると、プレミアムはストンと落ちてゼロになり、ゲームオーバーです。
 このあたりの事情はクドクド文章で述べるよりも、グラフにすれば一目瞭然です。次のグラフは、JPX(日本取引所)のウェブサイトで、満期日までの残存日数が少なくなるにつれてオプションの時間的価値の減少(タイムディケイと言います)が急速に進む様子を説明するのに使われているものです

(出典:http://www.jpx.co.jp/derivatives/options/premium/

 OTMのオプションの価値は、満期日までの残存日数が長い時期は緩やかにしか減価しませんが、満期日が近づいてくるにつれて急激に減価(これをタイムディケイと言います)が進行するようになり、最後の1日でストンと垂直落下してゼロになるわけです。
 このことから、

 オプションの売り戦略で利益を狙う場合、同じ保有期間なら、満期日までの残存日数が短いタイミングで売るほど効率的

 

ということが分かります。
 その究極の形として、1日間だけ投資するなら、最後の1日、つまり満期日(=SQ算出日)の前日(最終取引日)に売って、翌日、価値がゼロになるのを待つ、というのが、平均すれば最も効率的、ということになります。

 「平均すれば」といいますのは、もちろん、満期日前日から当日にかけて日経平均が急変動して、売っていたオプションがITMになった場合は、日経平均と権利行使価格との差額を支払わされることになり、その金額が最初にオプションを売って得たプレミアム金額を超えるようだと結果、赤字になってしまうケースもあるからです。
 そして、日経225オプションの場合、満期日は、祝日や年末年始が絡まない限り、毎週金曜日なので、最終取引日は通常、前日の木曜日となり、したがって、毎週木曜日にオプションを売るハナモク投資を行い、そのプレミアムが翌金曜日に利益として確定すれば毎週がプレミアムフライデーになりますよ、というのが今回ご紹介する

 毎週をプレミアムフライデーに! 

 日経225オプション・ハナモク投資法 

です。
 
 では、改めてバックテスト結果の累積損益曲線(いわゆる資産カーブ)と、加えて各種成績指標をご覧いただきます。

 グラフも成績数値も、ネット証券某社(具体的な社名は本編の中で公開します)で取引した場合の税込売買手数料を差し引いた上での手取り損益です。

 

 バックテスト期間は、2015年5月27日(木)売り建て分から直近は2017年6月29日(木)売り建て分まで、2年1か月となります。

 バックテストとしては一般的には短すぎると感じられる期間ですが、これは、毎週金曜日に満期を迎えるオプションが設定されるようになったのが2015年5月28日(金)満期分からなので、それ以前はデータが存在せず、仕方ありません。
 この期間で110日の取引機会があり、毎日2枚ずつオプションを売り建てて翌日自動決済、成績は日次ベースで80勝30敗、勝率72.7%、総利益額514万円、総損失額273万円、差引損益(最終利益)額241万円、1取引日(週)あたりの平均損益は2万2千円(のプラス)、ProitFactor(PF)=1.88、最大ドローダウン幅55万円、最長ドローダウン期間23週、となっています。

 平均月間利益は、取引機会が5週ある月なら10万円を超える、というイメージでしょうか。

 1年=52週で計算すると、年間平均利益114万円となり、当初運用資金を400万円と想定(積算根拠は後述)すると、単純年利回りは28.5%となります。
 バックテスト上の売買履歴は、こちらからご確認いただけます。

 それでは、バックテスト期間よりも前は、オプション市場はどうなっていたのかといいますと、月1回、原則として第2金曜日に満期を迎えるオプション(月次オプションといいます)のみが取引されていました。

 したがって、本編ハナモク投資法ですと収益機会が月に1回しか訪れず、1回平均の利益が2万2千円程度では、毎月トレードしても、その利益の蓄積は微々たるものになってしまいます。

 2015年5月末以降、第2金曜日以外の毎月各週についてもそれぞれ金曜日に満期を迎えるオプション(これをウイークリーオプション=週次オプションといいます)が設定されるようになって初めて、月4~5回の収益機会が確保され、毎週がプレミアムフライデーになる可能性がでてきたわけです。
 ですので、本編システムとしては、月1回のトレードで平2万2千円の利益しかでないシステムに数万円の値段を付けて売り出すのもいかがなものかという思いもあり、あくまでも2015年5月末以降の期間を対象にバックテストを行っております。

 が、しかし他方、その売買ルールに本当に普遍的な優位性があるのか? たまたま最近2年間の相場環境において利益がでていただけではないのか? という疑問、不安も当然のように抱かれるでしょう。

 そこで、それ以前の月次オプションのみの時代も含め、本邦オプション市場が開設された1989年6月から直近までの約28年間の毎月第2金曜日に満期を迎えた月次オプションを対象に同じ売買ルールでバックテストを行った結果についても、参考までに公開します。

 これらも、税込み売買手数料を差し引いた後の手取り損益で集計しておりますが、あくまでも、現時点でオプションの取引手数料が安い某社の手数料をそのまま過去に遡って適用して差し引いた計算上の数値であることをご了承ください(28年前にはネット証券はおろかインターネット自体もなかったわけですから)。

 これを見ていただければ、本編ハナモク投資法の売買ルールは、本邦オプション市場開設来の28年間についても、もちろん途中でそれなりのドローダウンやヨコヨコ期間があるのは避けられないにせよ、併せてプロットした日経平均株価がバブル崩壊で5分の1以下にまで下落した後いまだに半値戻し(約23,000円)さえ実現できていないのに比べれば、全体としては累積損益曲線は安定的に右肩上がりの利益を蓄積してくれているのがご理解いただけるのではないでしょうか?


 ちなみに、1取引日あたりでの平均最終利益は2万円ですのでウイークリーオプションでの平均値(2万2千円)より若干落ちますが、PF値はむしろウイークリーオプションの1.88よりはるかに高い2.52を確保していますので、逆にハナモク投資法の長期的な安定性・堅牢性という点では太鼓判を押せるバックテスト結果になっています。


 ですから、ハナモク投資法は決して最近2年1か月の相場環境にたまたまうまく適合して利益をあげているルールというわけではないということ、ただしそれ以前は月イチの投資機会しかなく月1回、第2木曜日にエントリーして翌朝結果が判明して月額平均利益が2万円ではさすがに資金効率が悪いよなー、というのが実運用上の難点だった、ということがお分かりいただけると思います。


 ちなみに、管理人は以前、クロス取引を用いた株主優待タダ取り投資法が今ほど知れ渡ってウマミがなくなってしまう前は、月次オプションがSQを通過して資金が解放されたら現物・信用口座に移して月末の優待権利取りに向け、クロスポジションをとる、というサイクルで、毎月の資金の稼働率を多少なりとも高めて運用しておりました。

(注)日経225先物の取引が午前8:45に開始されるようになったのは2016年7月19日からで、それ以前はオプションと同じ9:00の取引開始でした。バックテスト上は、それ以前の期間も同じく先物ミニの始値を基準に売りエントリーする権利行使価格を決めていることになっていますが、これは9時の寄付直前の板をチェックして気配値を見極めて始値を予想し、それに基づいて売るオプションの権利行使価格を決めていた、と整理するほかありませんが、ご了承願います。


 さて、次に、本編ハナモク投資法を運用する場合の

 具体的なトレード要領  

を説明します。
 毎週のSQ算出日と、その前立会日である最終取引日は、祝日や年末年始が絡まなければ、金曜日がSQ算出日、その前日の木曜日が最終取引日となります。

 木曜日か金曜日かのどちらか又は両方が祝日または休場日(年末年始)にかかる場合は、順次前倒しされます。

 例えば金曜日が祝日の場合、SQ算出日は前日の木曜日、したがって最終取引日は水曜日となります。

 金曜日がSQ算出日で、前日の木曜日が祝日の場合、最終取引日は前立会日である水曜日となります。GWや年末年始の巡り合わせによっては、最終取引日とSQ算出日との間が数日空いてしまう場合もあります。
 

 いずれにしましても、最終取引日(通常は木曜日)の朝、9時の寄付に合わせて、1枚のオプションを成行(FAK)で売り建ててエントリーします。

 コールかプットか、どの権利行使価格かは、売買ルールで定められていますが、8:45に取引が始まる日経225先物(ミニ)の始値を参照して売り建てる権利行使価格を決めますので、8:45以降9:00までの間に数分間程度、ネットアクセスして先物の寄付値を確認してからオプションを成行(FAK)で売り発注するトレード時間が必要です(注)。
 そして、同じ日の大引け(午後3:15)に合わせて、さらにもう1枚、オプションを引け成行(FAK)で売り建ててエントリーします。大引けで売るオプションは、コールかプットか、どの権利行使価格かは、売買ルールで定められていますが、これまた午後3時に現物株式市場がクローズして決まる日経平均株価の終値を参照して権利行使価格を決めますので、午後も3:00以降、プレクロージングセッションが始まる3:10までの間に数分間程度、ネットアクセスして日経平均終値を確認してからオプションを成行で売り発注するトレード時間が必要です。

 こうして売り建てた2枚のオプションは、必ずコールとプットが1枚ずつというペアになっており、2枚ともコールとか、2枚ともプットとかになることはありません。

 大引けでのエントリーが終わりましたら、あとは何もすることはありません。

 通常は翌日となるSQ算出日に、算出されたSQ値に基づいて2枚の売りオプションは自動決済され、両方ともOTMのまま着地できるのがベストな展開となりますが、そのとおりに推移すれば、木曜日に売り建てて得たプレミアム収入全額がそのまま利益として確定します(ただしエントリー時の売買手数料が差し引かれます。自動決済には手数料はかかりません、と言うか、自動決済に手数料がかからない証券会社を利用します)。
 しかし、時には日経平均が翌朝までに大きく動いて、2枚のオプションうちどちらかの権利行使価格を超えたSQ値が算出されてしまう場合もあり、このような時は、権利行使価格を突破されたオプションはITMで着地することとなり、権利行使価格と日経平均(正確にはSQ値)との差額を支払わなければならなくなります。

 この支払額が、エントリー時にオプションを売って得たプレミアム収入(-売買手数料)より高額な場合は、そのオプション取引は赤字ということになってしまいますが、こうした結果に終わる確率は、バックテストデータでは10%~15%程度です。


 2枚売り建てたうち、1枚はコール、1枚はプットですので、2枚とも赤字に終わってしまう日はまずありませんが、しかし、理論的には、例えば寄付でプットを売った後、日経平均が暴落して、大引け時点で売りプットが既にITMに入ってしまっており、そのタイミングで売ったコールも、その後翌朝までに日経平均が半値戻しぐらい反発したような場合は、ITMに入ってしまい、結果、コール、プットともITMで着地、しかも、両方ともプレミアム収入が吹き飛んで赤字、というパターンもありえなくないですが、バックテスト上は、こうした事態は過去2年1か月で一度も発生しておりません。
 

 続いて、ハナモク投資法を

 実践するにあたって必要な運用資金  

について説明します。
 オプションの売り建てには証拠金を証券口座に差し入れる必要があり、証拠金の金額は、同じ銘柄でもその時々の相場状況によって大きく違ってきます。

 平時であれば一番高いATMを売る場合でも1枚70万円~80万円、相場が荒れてくると100万円を超え、大荒れになってくると100数十万円ということもあります。

 本編ハナモク投資法でエントリーする権利行使価格帯の場合、通常であれば、2枚売り建てで300万円ぐらい用意しておけばいいかと思います。
 加えて、過去2年1か月のバックテスト期間での最大ドローダウン幅(累積損益額の過去最高額からの一時的な後退幅)が約55万円、月次オプションのみでの過去28年のバックテストでは最大ドローダウン幅が約59万円あり、実運用開始直後からこれと同規模またはそれを上回るドローダウンに見舞われ始める可能性もあるわけですから、ドローダウンに耐えられる余裕資金として100万円見込んでおけば、トータルで400万円ぐらいデリバティブ(先物・オプション)口座にある状態からであれば、運用可能と考えます。

 先にご紹介した、資金が解放される月・火・水の寄り引けデイトレシステムもオプション2枚を売買(こちらは売りだけではなく、2枚買うこともあります)するので当初必要資金400万と想定しており、資金を回転させるにはもってこいだと思います。

 しかし、このあたりは、リスク管理、資金管理の問題ですので、リスク許容度には個人差もあるでしょうし、もちろん余裕資金はあればあるほど安心なのは間違いありませんが、あくまでも自己責任で判断願います(そもそも投資そのものが、そうですが)。
 
 最後に、

 本編システムの商品構成と価格  

をご案内します。
 「毎週をプレミアムフライデーに! 日経225オプションハナモク投資法」の販売価格は税込15,800円です。


 商品構成は、次のとおりです。


(1)売買ルールの具体的説明(PDF14ページ、順不同、目次ではありません)

  • 寄付で売りエントリーするオプション銘柄の、日経225先物(ミニ)の始値を確認した上での決定方法(プットかコールか、権利行使価格はいくらか)

  • 大引けで売りエントリーするオプション銘柄の、日経平均株価の終値を確認した上での決定方法(プットかコールか、権利行使価格はいくらか)

  • 利用する証券会社

  • その他参考となる事項

 

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 本編ハナモク投資法の公式売買ルールとしては、管理人が様々なパラメータの条件を少しずつ変化させながらバックテストを繰り返し行った中で、各種成績指標 (勝率、最終利益額、PF値、最大ドローダウン幅・期間など)のバランスが最もよいと判断したパラメータ・スペックの組み合わせを採用していますが、ご購入者様の中には、「もう少しハイリスクハイリターンになってもいいので、積極的に大きな最終利益額が狙いにいける売買ルールはできないのか」というようなニーズもありえると思いますので、その参考となるようなバリエーションルール(エントリーする権利行使価格などを一部変更)もご紹介しております。

 

 ちなみに、このバリエーションルールで運用した場合のバックテスト上の成績及び公式ルールとの比較は、次のとおりです。


(2)バックテスト結果の売買履歴(PDF5ページ)
 全110日間、220枚の取引したオプションのエントリー年月日及びタイミング(寄付・大引けの別)、参照した日経225先物ミニ始値または日経平均株価終値、売り建てたオプションの銘柄(コール・プットの別、権利行使価格)、SQ値、売買手数料、取引毎並びに日次の損益、累計損益及びドローダウンの推移、などの一覧表です


(3)メールサポート(6か月)
 サポートはメールに限ります。電話、スカイプなどの対応はできません。
 サポートの回数には制限を設けませんが、下記の通り回答に時間がかかる場合がありますことをご了承ください。
 内容については、「サポート」というほどの上から目線的なおこがましい対応をするつもりはないのですが、
①不明点、疑問点などの質問にお答えします、というのは当然のこととして、
②特にシストレ経験者の方であれば当然、「売買ルールによれば〇〇の値が××になった時に△△の権利行使価格でエントリーするとなっているが、××を◎◎に変えた方が成績向上するのではないか?」とか「エントリー条件の判断に外部指標の〇〇を加えてみたらどうか?」といった疑問・アイデアも湧いてくるでしょうから、お問い合わせいただければ、管理人としてもシステムの改良を図る貴重な機会と思いますので、可能な範囲でバックテストなども行い、回答させていただきます
といった程度となります。
 ただし、投資に関する助言は、免許を受けていないため、法令上できませんことをご了承願います。
 また、①については、本編デイトレシステムに関するお問い合わせには誠意と責任をもって対応しますが、バックテストの具体的な方法についてはお答えできかねますこと、また、本編デイトレシステムとは直接関係ないシステムトレード全般、オプショントレード全般にかかわる事項やネット証券での発注に関する技術的事項については、時間や能力の関係で対応できない場合がありますことをご了承願います。
 さらに、②についても、現物株や225先物における「達人」、「魂」、「イザナミ」とか、FXにおけるMT(メタトレーダー)とかのような検証ソフトがあるわけではありませんので、Excelシートにその都度ペチペチ関数を打ち込んで演算させる手作業に近いバックテストを行っており、対応に時間がかかる場合がありますこと、また、お寄せいただいたアイデア等で投資成績の改善につながるものについてはその一部又は全部を今後のバージョンアップやロジック開発などの機会に予告なく取り入れさせていただく場合がありますことも、併せてご了承願います。

以上で、日経225オプション・ハナモク投資法の説明は終わりです。

  最後に、堅苦しくなりますが、お約束の法定事項を掲げさせていただきます。

特定商取引法に基づく表示

★ 販売者名

     先OPシストレ研究室

     武 藤  洋 一

 

★ メールアドレス

    muto@trade.gmobb.jp

★ 販売URL

    https://sakiopsystr.wixsite.com/main/hanamoku

★ お支払い方法

    クレジットカード(分割払い不可)、

    銀行振込・郵便振替、コンビニ決済、

    BitCash、ちょコムeマネー

 

  

★ 商品代金以外の必要金額

    銀行・郵便振替・コンビニ決済でお支払いの場合、各手数料

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    商品ファイルの閲覧には、アイドック株式会社が提供する無料ソフト

  「bookend」がインストールされている必要があります。

★ 販売数量

    特に制限は設けておりません

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    お客様都合の場合応じられません

 

 

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  本商品に示された表現は、過去のデータを分析した結果を取りまとめたもので、分析及び取りまとめには個人差が現れる場合があり、また、過去の分析・取りまとめ結果どおりの運用をすることによって将来に利益が再現できることを保証したものではありません。

  本商品の企画・製作に使用したデータ、計算方法の正確性確保には最大限の注意を払っておりますが、本商品の一部又は全部に、誤記、不備、遺漏などの不都合がないことを保証するものではありません。

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